不妊症の定義 日本で不妊症治療が後ろめたい理由は?

不妊症の定義

 

 

『子供を作ろうとしている』、または『自然に任せる形で特に避妊はしていない』、というご夫婦が結婚から2年経っても妊娠しない場合に不妊症と診断されることになっています。

 

 

この2年間という期間にはちゃんとした根拠があります。

 

 

1回の排卵ごとに出産が期待できる割合は、約10〜25%とされているのですね。

 

 

排卵は平均して1ヶ月に一度起こりますから、単純計算で4〜10ヶ月ほどで妊娠できるということになります。

 

 

もちろんこれは机上の計算で、すべてのご夫婦に当てはまるわけではありません。

 

 

「身体的に問題のない男女が」「毎月排卵日に合わせて受精できるよう性行為をする」ことが前提にはなっています。

 

 

そのあたりも加味した上で、2年間という期間が算出されたということなんですね。

 

 

そして実際のところ、結婚してから特別な避妊をしていないときには、85〜90%のご夫婦で妊娠が成立しているというデータがあるといいますから、かなり信ぴょう性のある基準だと言えるでしょう。

 

 

「結婚後すぐは子供はいらない」という人も多くなってきている現状がありますから、妊娠を希望して妊活を始めてから2年、というふうに考えたほうが今の時代に合っているのは間違いないでしょうけど。

 

 

不妊症が後ろめたい理由

 

「不妊症の夫婦は8〜10組に1組」という統計があるようですが、これはどうなのでしょう。

 

 

不妊の疑いがあっても病院に行くという人自体が少数派でしょうし、自然妊娠を期待したものの最終的にはあきらめた、そんなご夫婦も相当数に上るはずです。

 

 

8〜10組に1組という割合は十分に高い数字ではあります。

 

 

ですが、実際には統計データよりももっと多くの人たちが潜在的な不妊の悩みを抱えているのではないかと思います。

 

 

なぜ “潜在的” なのか?

 

 

個人的には、国が不妊症を「病気」だと認めていないせいだと考えています。

 

 

病気だと認識されることで “病気なら治すのが当たり前” という空気が世間一般にも広がるはずですが、今の時点ではそれを望むことはできません。

 

 

そんな不妊症に対してオープンでない環境が、不妊に悩むご夫婦に後ろめたい思いや劣等感を抱かせているのではないでしょうか?

 

 

そしてこちらも大問題ですが、不妊症の検査や治療は未だに保険適応していないために高額です。

 

 

そのため医療機関では不妊治療が行われているのに、経済的な理由から断念しているご夫婦はとても多いという現状があります。

 

 

「金銭的な理由で子作りができていない人たちがいる」

 

 

国がこの問題に対応しない限り、少子化に歯止めをかけるのは正直難しいのではないかと思います。

 

>>不妊治療費はなぜ高い?体外受精は保険がきかないは本当?

 

 

 

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